教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）

社会福祉学科

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  人間社会科学部社会福祉学科の教育課程編成・実施の方針は、教育目標・卒業認定・学位授与の方針のもと、以下の方針で教育課程を編成・実施し、学修の成果を評価します。

  教育課程を以下の方針で編成します。

  1. 初年次から2年次にかけて、学生が自ら学修計画を立て主体的な学びを実践できる能力を育む科目、高等学校との接続を考慮した科目を設置する。
  2. 現代社会における諸活動に必要性の高い基礎的事項の修得を目的に、基礎科目群を設置する。
  3. 福祉社会のリーダーとしての資質と豊かな人間性の醸成と、福祉・地域交流、人文・社会・自然等に関する基本的理解を深めるため、主題科目群を設置する。
  4. 福祉及び介護・保健の専門領域に関する基本的な学修を行うことを目的に、専門基本科目群を設置する。
  5. 福祉及び保健の専門領域に関する専門的な知識・技術等の修得を目的に、専門展開科目群を設置する。
  6. 学科の特色を発展させた資格・免許取得のために自由科目を設置する。
  7. 主体性を育むとともに、教養と専門知識を総合した多面的な観点から福祉社会を構築するための課題を発見し解決する力を身につけるために、また、チームの一員として役割を果たすことができるよう、演習科目やゼミナール科目を設置する。
  8. 現場での体験を通じて専門職としての実践力やコミュニケーション能力に加え、新たな学修課題や研究課題を発見できる能力を身につけるために、実習と事前事後の実習指導科目を設置する。
  9. 社会福祉士国家試験受験資格、教職免許状（高等学校教諭免許）を取得可能とする。生活支援コースでは、介護福祉士国家試験受験資格を取得可能とする。

  教育課程を以下の方針で実施します。

  1. 教養科目と専門科目との相互に連関した学修ができるよう、基礎から応用へと段階的・発展的に学修できるよう、実習時期を考慮して開講年次を工夫する。
  2. 演習科目やゼミナール科目を少人数編成とする。
  3. アクティブ・ラーニング等の能動的学修の手法を演習・ゼミナール科目及び講義 の授業に積極的に取り入れる。
  4. 学生に学修課題を明示し、事前事後の学修を促すことで、学修内容を定着させる。
  5. 社会人基礎力についての理解を育む科目や専門科目を通じて、学生の職業観を養いキャリアの目標をより明確にする。
  6. 少人数修学担当制をとり、学修ポートフォリオを用い担当教員との定期的な面談を実施し、自律的な学修方法を身につける。
  7. 卒業論文・事例研究、卒業研究ゼミでは、学生一人ひとりの個性（特性）を尊重し、個別に学修支援を実施する。

  学修成果を以下の方針で評価します。

  1. 学業成績は、筆記試験や実技試験、課題レポートだけでなく、グループワークやディスカッションを通じての授業への関与、参加状況や事前・事後の課題学習への取り組み等、学修過程を含め評価する。
  2. 演習科目では、グループワークやディスカッション等の過程と成果、プレゼンテーション等も評価に含める。
  3. 学外実習では、実習目標の達成状況、実習記録の記載内容、実習施設・事業からの評価、実習報告等から主体性や専門職としての実践力、コミュニケーション能力の状況を総合的に評価する。
  4. 卒業論文・事例研究では論述の信頼性・妥当性・客観性の有無等を評価する。また、執筆までの過程と口頭発表会では、新たな課題を発見し解決する能力等の状況を評価する。

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  人間社会科学部社会福祉学科の教育課程編成・実施の方針は、教育目標・卒業認定・学位授与の方針のもと、以下の方針で教育課程を編成・実施し、学修の成果を評価します。

  教育課程を以下の方針で編成します。

  1. 初年次から2年次にかけて、学生が自ら学修計画を立て主体的な学びを実践できる能力を育む科目、高等学校との接続を考慮した科目を設置する。
  2. 現代社会における諸活動に必要性の高い基礎的事項の修得を目的に、基礎科目群を設置する。
  3. 福祉社会のリーダーとしての資質と豊かな人間性の醸成と、福祉・地域交流、人文・社会・自然等に関する基本的理解を深めるため、主題科目群を設置する。
  4. 福祉及び介護・保健・医療情報の専門領域に関する基本的な学修を行うことを目的に、専門基本科目群を設置する。
  5. 福祉及び保健・医療情報の専門領域に関する専門的な知識・技術等の修得を目的に、専門展開科目群を設置する。
  6. 学科の特色を発展させた資格・免許取得のために自由科目を設置する。
  7. 主体性を育むとともに、教養と専門知識を総合した多面的な観点から福祉社会を構築するための課題を発見し解決する力を身につけるために、また、チームの一員として役割を果たすことができるよう、演習科目やゼミナール科目を設置する。
  8. 現場での体験を通じて専門職としての実践力やコミュニケーション能力に加え、新たな学修課題や研究課題を発見できる能力を身につけるために、実習と事前事後の実習指導科目を設置する。
  9. 教育プログラムとして、社会福祉コース、生活支援コース、医療情報コースを設置する。
  10. 社会福祉士国家試験受験資格、教職免許状（中学校教教諭免許、高等学校教諭免許、特別支援学校教諭免許）を取得可能とする。生活支援コースでは、介護福祉士国家試験受験資格を取得可能とする。医療情報コースでは、診療情報管理士認定試験受験資格を取得可能とする。

  教育課程を以下の方針で実施します。

  1. 教養科目と専門科目との相互に連関した学修ができるよう、基礎から応用へと段階的・発展的に学修できるよう、実習時期を考慮して開講年次を工夫する。
  2. 演習科目やゼミナール科目を少人数編成とする。
  3. アクティブ・ラーニング等の能動的学修の手法を演習・ゼミナール科目及び講義 の授業に積極的に取り入れる。
  4. 学生に学修課題を明示し、事前事後の学修を促すことで、学修内容を定着させる。
  5. 社会人基礎力についての理解を育む科目や専門科目を通じて、学生の職業観を養いキャリアの目標をより明確にする。
  6. 少人数修学担当制をとり、学修ポートフォリオを用い担当教員との定期的な面談を実施し、自律的な学修方法を身につける。
  7. 卒業論文・事例研究、卒業研究ゼミでは、学生一人ひとりの個性（特性）を尊重し、個別に学修支援を実施する。

  学修成果を以下の方針で評価します。

  1. 学業成績は、筆記試験や実技試験、課題レポートだけでなく、グループワークやディスカッションを通じての授業への関与、参加状況や事前・事後の課題学習への取り組み等、学修過程を含め評価する。
  2. 演習科目では、グループワークやディスカッション等の過程と成果、プレゼンテーション等も評価に含める。
  3. 学外実習では、実習目標の達成状況、実習記録の記載内容、実習施設・事業からの評価、実習報告等から主体性や専門職としての実践力、コミュニケーション能力の状況を総合的に評価する。
  4. 卒業論文・事例研究では論述の信頼性・妥当性・客観性の有無等を評価する。また、執筆までの過程と口頭発表会では、新たな課題を発見し解決する能力等の状況を評価する。

子ども教育保育学科

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  人間社会科学部子ども教育保育学科の教育課程編成・実施の方針は、教育目標・卒業認定・学位授与の方針のもと、以下の方針で教育課程を編成・実施し、学修の成果を評価します。

  教育課程を以下の方針で編成します。

  1. 初年次から2年次にかけて、学生が自ら学修計画を立て主体的な学びを実践できる能力を育む科目、高等学校との接続を考慮した科目を設置する。
  2. 現代社会における諸活動に必要性の高い基礎的事項の修得を目的に、基礎科目群を設置する。
  3. 福祉社会のリーダーとしての資質と豊かな人間性の醸成と、福祉・地域交流、人文・社会・自然等に関する基本的理解を深めるため、主題科目群を設置する。
  4. 保育・幼児教育及び福祉の専門領域に関する基本的な学修を行うことを目的に、専門基本科目群を設置する。
  5. 保育・幼児教育及び福祉の専門領域に関する専門的な知識・技術等の修得を目的に、専門展開科目群を設置する。
  6. 主体性を育むとともに、教養と専門知識を総合した多面的な観点から福祉社会を構築するための課題を発見し解決する力を身につけるために、また、チームの一員として役割を果たすことができるよう、演習科目やゼミナール科目を設置する。
  7. 現場での体験を通じて専門職としての実践力やコミュニケーション能力に加え、新たな学修課題や研究課題を発見できる能力を身につけるために、実習と事前事後の実習指導科目を設置する。
  8. 社会福祉士国家試験受験資格、保育士資格、幼稚園教諭1種免許状を取得可能とする。

  教育課程を以下の方針で実施します。

  1. 教養科目と専門科目との相互に連関した学修ができるよう、基礎から応用へと段階的・発展的に学修できるよう、実習時期を考慮して開講年次を工夫する。
  2. 演習科目やゼミナール科目を少人数編成とする。
  3. アクティブ・ラーニング等の能動的学修の手法を演習・ゼミナール科目及び講義 の授業に積極的に取り入れる。
  4. 学生に学修課題を明示し、事前事後の学修を促すことで、学修内容を定着させる。
  5. 社会人基礎力についての理解を育む科目や専門科目を通じて、学生の職業観を養いキャリアの目標をより明確にする。
  6. 少人数修学担当制をとり、学修ポートフォリオを用い担当教員との定期的な面談を実施し、自律的な学修方法を身につける。
  7. 卒業論文・事例研究、卒業研究ゼミでは、学生一人ひとりの個性（特性）を尊重し、個別に学修支援を実施する。

  学修成果を以下の方針で評価します。

  1. 学業成績は、筆記試験や実技試験、課題レポートだけでなく、グループワークやディスカッションを通じての授業への関与、参加状況や事前・事後の課題学習への取り組み等、学修過程を含め評価する。
  2. 演習科目では、グループワークやディスカッション等の過程と成果、プレゼンテーション等も評価に含める。
  3. 学外実習では、実習目標の達成状況、実習記録の記載内容、実習施設・事業からの評価、実習報告等から主体性や専門職としての実践力、コミュニケーション能力の状況を総合的に評価する。
  4. 卒業論文・事例研究では論述の信頼性・妥当性・客観性の有無等を評価する。また、執筆までの過程と口頭発表会では、新たな課題を発見し解決する能力等の状況を評価する。

• 2022年度以前入学者のカリキュラム・ポリシーはこちら

  人間社会科学部子ども教育保育学科の教育課程編成・実施の方針は、教育目標・卒業認定・学位授与の方針のもと、以下の方針で教育課程を編成・実施し、学修の成果を評価します。

  教育課程を以下の方針で編成します。

  1. 初年次から2年次にかけて、学生が自ら学修計画を立て主体的な学びを実践できる能力を育む科目、高等学校との接続を考慮した科目を設置する。
  2. 現代社会における諸活動に必要性の高い基礎的事項の修得を目的に、基礎科目群を設置する。
  3. 福祉社会のリーダーとしての資質と豊かな人間性の醸成と、福祉・地域交流、人文・社会・自然等に関する基本的理解を深めるため、主題科目群を設置する。
  4. 保育・幼児教育及び福祉の専門領域に関する基本的な学修を行うことを目的に、専門基本科目群を設置する。
  5. 保育・幼児教育及び福祉の専門領域に関する専門的な知識・技術等の修得を目的に、専門展開科目群を設置する。
  6. 主体性を育むとともに、教養と専門知識を総合した多面的な観点から福祉社会を構築するための課題を発見し解決する力を身につけるために、また、チームの一員として役割を果たすことができるよう、演習科目やゼミナール科目を設置する。
  7. 現場での体験を通じて専門職としての実践力やコミュニケーション能力に加え、新たな学修課題や研究課題を発見できる能力を身につけるために、実習と事前事後の実習指導科目を設置する。
  8. 社会福祉士国家試験受験資格、保育士資格、幼稚園教諭1種免許状を取得可能とする。

  教育課程を以下の方針で実施します。

  1. 教養科目と専門科目との相互に連関した学修ができるよう、基礎から応用へと段階的・発展的に学修できるよう、実習時期を考慮して開講年次を工夫する。
  2. 演習科目やゼミナール科目を少人数編成とする。
  3. アクティブ・ラーニング等の能動的学修の手法を演習・ゼミナール科目及び講義 の授業に積極的に取り入れる。
  4. 学生に学修課題を明示し、事前事後の学修を促すことで、学修内容を定着させる。
  5. 社会人基礎力についての理解を育む科目や専門科目を通じて、学生の職業観を養いキャリアの目標をより明確にする。
  6. 少人数修学担当制をとり、学修ポートフォリオを用い担当教員との定期的な面談を実施し、自律的な学修方法を身につける。
  7. 卒業論文・事例研究、卒業研究ゼミでは、学生一人ひとりの個性（特性）を尊重し、個別に学修支援を実施する。

  学修成果を以下の方針で評価します。

  1. 学業成績は、筆記試験や実技試験、課題レポートだけでなく、グループワークやディスカッションを通じての授業への関与、参加状況や事前・事後の課題学習への取り組み等、学修過程を含め評価する。
  2. 演習科目では、グループワークやディスカッション等の過程と成果、プレゼンテーション等も評価に含める。
  3. 学外実習では、実習目標の達成状況、実習記録の記載内容、実習施設・事業からの評価、実習報告等から主体性や専門職としての実践力、コミュニケーション能力の状況を総合的に評価する。
  4. 卒業論文・事例研究では論述の信頼性・妥当性・客観性の有無等を評価する。また、執筆までの過程と口頭発表会では、新たな課題を発見し解決する能力等の状況を評価する。

理学療法学科

医療健康学部の教育課程編成・実施の方針は、教育目標、卒業判定・学位授与の方針のもと、理学療法士国家試験受験資格の取得を目的とするカリキュラムを編成実施し、学修の成果を評価します。

教育課程を以下の方針で編成します。

1. 初年次には、幅広い教養を養うために、主体性や表現力、協調性を備えた学修方法を習得する科目と、高校教育から基礎医学へのスムーズな接続を目的とする自然科学系（理科系）の科目を設置する。
2. 現代社会における諸活動に必要性の高い基礎的事項の修得を目的とし、1年次で基礎科目群を設置する。
3. 豊かな人間性の醸成と、全人的な医療活動の実践に向けた素養を涵養するため、1年次から主題科目群を設置する。
4. 理学療法の専門科目を学ぶ基礎となる医学系科目や周辺領域科目として、1年次から専門基本科目群を設置する。
5. 理学療法の専門的な知識、技能、態度を修得し、臨床的な思考力、判断力、表現力、論理的な思考力を身につけるために、2年次から4年次にかけて専門展開科目群を設置する。専門展開の一部は1年次から開講し、早期現場体験の機会を提供する。
6. 理学療法土に必要な探究心、研究能力の基礎と、課題解決能力を養うためチームの一員として役割を果たすことができるよう3年次から演習科目やゼミナールを設置する。理学療法士の教育的なマネジメント能力を養う科目を設置する。また、これまで培った学修能力を活かし、国家資格取得に必要な知識の整理と統合および再習得を図るため、4年次に総合学習を設置する。
7. 専門職としての実践カ、コミュニケーション能力、協働性を育む臨床実習に加え、新たな学修課題や研究課題を発見できる能力を身につけるために、事前・事後指導に相当する科目を2年次から設置する。

教育課程を以下の方針で実施します。

1. 教養科目と専門科目の相互に連関した学修ができるよう、また、基礎から応用へと段階的・発展的に学修できるよう、開講年次を工夫する。
2. 少人数修学担当制とし、各学年5人程度のグループに1人の教員を配置する。また、実習・演習系科目は少人数でのグループワークを中心に実施し、レポート課題は、学修効果を高めるため、課題を課す時期と、科目間の整合・連携を図る。
3. アクティブ・ラーニングの手法を積極的に取り入れた講義実習を行い、学生のコミュニケーション能力や他者との協働性を促し、能動的学修の充実を図る。
4. 見学実習、臨床実習Ⅰ（通所訪問）Ⅱ（評価）Ⅲにおける現場での体験学修では、医療を推進する実践力を身につけるために科学的な根拠に基づいた論理的な思考力の学修の充実を図る。また実習前後の評価を実施することで、学修効果を高める。
5. 地域支援実習、早期体験実習（OSCE）、臨床実習Ⅰ（通所訪問）Ⅱ（評価）Ⅲなどの専門科目を通じて、学生の職業観を養いキャリアの目標をより明確にする。
6. 理学療法教育管理学により理学療法士の教育的なマネジメント能力を養う。
7. 学修ポートフォリオを用いて担当教員との定期的な面談を実施し、主体的な学修方法の確立を支援する。
8. 卒業論文総合学習は、卒業研究ゼミの担当教員を中心に、学生一人ひとりの個性（特性）を尊重し、個別に学修指導・支援を実施する。個々の学生の学修状況は学科専任教員間で共有し、必要に応じて教員全員で支援する。

学修成果を以下の方針で評価します。

1. 学業成績は、筆記試験だけでなく、授業やレポート課題への取り組みなど、学修過程を含めた評価をする。
2. 実習演習系科目は、個人もしくはグルーブでのディスカッションやプレゼンテーションなどの成果を評価する。
3. 臨床実習前後では、早期体験実習(OSCE)の科目 などにより、理学療法士として必要な知識技術態度の実践力の評価を行う。また、実習前後試験などにより、学外実習で身につけた基礎学力を評価する。
4. 4年次に卒業研究発表会を開催し、理学療法士に必要な研究能力や課題解決能力を評価する。
5. 卒業前にそれまで培った学修内容や実践力の到達度を卒業論文総合学習により評価する。

作業療法学科

医療健康学部の教育課程編成・実施の方針は、教育目標、卒業判定・学位授与の方針のもと、作業療法士国家試験受験資格の取得を目的とするカリキュラムを編成・実施し、学修の成果を評価します。

教育課程を以下の方針で編成します。

1. 初年次には、幅広い教養を養うために、主体性や表現力、協調性を備えた学修方法を習得する科目と、高校教育から基礎医学へのスムーズな接続を目的とする自然科学系（理科系）の科目を設置する。
2. 現代社会における諸活動に必要性の高い基礎的事項の修得を目的とし、1年次で基礎科目群を設置する。
3. 豊かな人間性の醸成と、全人的な医療活動の実践に向けた素養を涵養するため、1年次に主題科目群を設置する。
4. 作業療法の専門科目を学ぶ基礎となる医学系科目や周辺領域科目として、1年次から専門基本科目群を設置する。
5. 早期現場体験の機会を提供し、作業療法の専門的な知識、技能、態度を修得し、臨床的な思考力、判断力、表現力、論理的な思考力を身につけるために、2年次から4年次にかけて専門展開科目群を設置する。専門展開の一部は1年次から開講し、早期現場体験の機会を提供する。
6. 作業療法土に必要な探究心、研究能力の基礎と、課題解決能力を養うためチームの一員として役割を果たすことができるよう3年次から演習科目やゼミナールを設置する。作業療法士の教育的なマネジメント能力を養う科目を設置する。また、これまで培った学修能力を活かし、国家資格取得に必要な知識の整理と統合および再習得を図るため、4年次に総合学習を設置する。
7. 専門職としての実践カ、コミュニケーション能力、協働性を育む臨床実習に加え、新たな学修課題や研究課題を発見できる能力を身につけるために、事前・事後指導に相当する科目を2年次から設置する。

教育課程を以下の方針で実施します。

1. 教養科目と専門科目の相互に連関した学修ができるよう、また、基礎から応用へと段階的・発展的に学修できるよう、開講年次を工夫する。
2. 少人数修学担当制とし、各学年5人程度のグループに1人の教員を配置する。また、実習・演習系科目は少人数でのグループワークを中心に実施し、レポート課題は、学修効果を高めるため、課題を課す時期と、科目間の整合・連携を図る。
3. アクティブ・ラーニングの手法を積極的に取り入れた講義・実習を行い、学生のコミュニケーション能力や他者との協働性を促し、能動的学修の充実を図る。
4. 見学実習、基礎実習Ⅲ（学外）、臨床実習Ⅰ（通所・訪問）・Ⅱ（評価）・Ⅲにおける現場での体験学修では、医療を推進する能力を身につけるために科学的な根拠に基づいた論理的な思考力の学修の充実を図る。また実習後の評価を実施することで、学修効果を高める。
5. 地域支援実習、客観的臨床能力評価、臨床実習Ⅰ（通所・訪問）・Ⅱ（評価）・Ⅲなどの専門科目を通じて、学生の職業観を養いキャリアの目標をより明確にする。
6. 作業療法教育管理学により作業療法士の教育的なマネジメント能力を養う。
7. 学修ポートフォリオを用いて担当教員との定期的な面談を実施し、主体的な学修方法の確立を支援する。
8. 卒業論文・総合学習は、卒業研究ゼミの担当教員を中心に、学生一人ひとりの個性（特性）を尊重し、個別に学修指導・支援を実施する。個々の学生の学修状況は学科専任教員間で共有し、必要に応じて教員全員で支援する。

学修成果を以下の方針で評価します。

1. 学業成績は、筆記試験だけでなく、授業やレポート課題への取り組みなど、学修過程を含めた評価をする。
2. 実習・演習系科目は、個人もしくはグルーブでのディスカッションやプレゼンテーションなどの成果を評価する。
3. 臨床実習前後では、客観的臨床能力試験(OSCE) の科目などにより、作業療法士として必要な知識・技術・態度の実践力の評価を行う。また、実習前後試験などにより、学外実習で身につけた基礎学力を評価する。
4. 4年次に卒業研究発表会を開催し、作業療法士に必要な研究能力や課題解決能力を評価する。
5. 卒業前にそれまで培った学修内容や実践力の到達度を卒業論文・総合学習により評価する。

看護学科

看護学部看護学科の教育課程編成・実施の方針は、教育目標、卒業認定・学位授与の方針のもと、看護師国家試験受験資格の取得を目的とするカリキュラムを編成・実施し、学修成果を評価します。

教育課程を以下の方針で編成します。

1. 学生が自ら学習計画を立て主体的な学びの実践を目指すスタディスキル、プロフェッショナルスキルを育む科目、高等学校との接続を考慮した科目を初年次に設置する。
2. 現代社会における諸活動に必要性の高い基礎的事項の修得を目的とし、基礎科目群を設置する。
3. 科学的思考の基礎や人間と生活・地域社会の理解、情報リテラシーについて学ぶための主題科目群を設置す。
4. 専門展開科目を学ぶ基礎となる医学系科目や周辺領域科目として専門基本科目群を設置する。
5. 生命の尊厳・人権の尊重と倫理観、地域で暮らす人々の看護を基盤に、個別の健康課題・ライフステージに対応できる専門的な知識を学ぶとともに看護実践能力を修得するための専門展開科目群を設置する。
6. 教養と専門知識を統合した多面的かつ領域横断的な観点から多様な課題を発見し解決する力を身につけ、多職種との連携・協働における看護専門職の役割を果たすことができるよう、演習科目やゼミナール科目を設置する。
7. 看護専門職としての実践力に加え、新たな学修課題や研究課題を発見する能力を身につけるために、事前事後指導を含む現場での臨地実習科目を設置する。

教育課程を以下の方針で実施します。

1. 教養科目と、看護の基礎から応用へと段階的・発展的に学修できるよう、開講年次を工夫する。
2. 各演習科目やゼミナール科目などは少人数編成で実施する。
3. 課題解決型学習（Problem-based learning:PBL)の手法を取り入れた講義・演習を行い、学生相互の学修効果を高めるよう展開する。
4. 各科目の授業概要や到達目標、準備学習内容等を予め明示することにより、学生の事前事後の学修を促し、学修内容の定着をはかる。
5. 臨地実習は３段階に区分し、第１段階では看護の基礎となる実習を、第2段階では看護の実践を積む実習を、第3段階では能動的に自己の看護の集大成ができる構成である。加えて、地域における社会資源の活用やネットワークの構築（チーム医療・ 継続看護）、地域・コミュニティの力を地域活動からアセスメ ントし、住民の健康を守る看護を展開する。
6. 少人数学修担当制をとり、学修ポートフォリオを用いて担当教員との定期的な面談を実施し、主体的かつ個別的な学修方法が確立できるよう展開する。
7. 総合演習・卒業論文・卒業研究ゼミナールでは、担当教員を中心に、学生一人ひとりの個性や特性を尊重しながら、個別に学習指導・支援を実施する。

学修成果を以下の方針で評価します。

1. 学業成績では筆記試験だけでなく、講義・演習や事前事後の課題学習への取り組み等、学修過程を含めて適切に評価する。
2. 演習科目では臨床判断の基礎的能力（臨床推論・臨床判断）の育成を目指したICTの活用およびシミュレーション教育により実践に即した事例分析を中心に看護師に必要な知識・技術・態度を評価する。
3. 臨地実習では事前の準備状況、事後の学修成果および看護実践の過程における個人の学修成果やグループカンファレンスやプレゼンテーション等により総合的に評価する。
4. 卒業論文では到達目標を研究計画書の作成・文献レビューまでとし、中間発表会（口演・示説）等を開催し、看護師に必要な研究心や課題解決能力を総合的に評価する。
5. 総合演習・卒業研究ゼミナールでは卒業前まで培った学修内容や看護実践能力と卒業時の到達目標等により学修成果を総合的に評価する。

公衆衛生看護学専攻科は、 修了証書授与方針に掲げた能力を有する人材を育成するため、以下のように教育課程を編成し、実施します。

1. 専門基本科目群と専門展開科目群の教育内容を関連づけ講義・演習・実習科目を配置し、知識と実践を統合できるよう一体的な学習とする。
   • ①疫学調査法、疾病や保健に関する統計、政策や行政など公衆衛生看護活動を展開する上で基礎的素養を涵養する科目を配置する。
   • ②地域及び地域を構成する人々を対象とした公衆衛生看護の展開、産業保健・学校保健活動、健康危機管理等、公衆衛生看護活動に関する専門知識・技術を高める科目を配置する。
   • ③地域の健康水準を高めるために、多職種との協働、社会資源の開発、施策化及びシステム化の能力を高める科目を配置する。
2. 公衆衛生看護の実践能力を高めるために、実践的な事例を用いたシミュレーション教育や地域保健に従事する専門職や地域の方々から学ぶ体験を取り入れる。
3. 学生の主体性を育み、グループディスカッションや体験学習等の能動的学修方法を導入する。

総合リハビリテーション学研究科

大学院総合リハビリテーション学研究科総合リハビリテーション学専攻の教育課程編成実施の方針は、設立の理念や教育目標、修了認定学位授与の方針を受け、以下の5点を柱としています。

1. 保健医療福祉関連国家資格または教員免許を取得するために習得した知識技術を基盤とし、研究科専攻全体として、総合リハビリテーション学および関連領域に関連した、より高度で実践的な専門知識技術などを修得するための体系的かつ組織的な教育活動を行う。
2. 総合リハビリテーション関連領域において指導的中心的役割を果たし、関連職種との適切な連携ができ、総合リハビリテーション関連領域における臨床実践教育研究などに寄与できる重要な専門的職業人の育成を目指して、体系的かつ実践的な教育課程とする。
3. 保健医療福祉教育など幅広い学修が可能となるように、学際領域を含む多様な科目を開講し、履修選択の自由度を高めて、各人の希望に応じた科目を柔軟に履修可能な教育課程とする。
4. 研究科専攻全体において、研究のために必要な基本的事項の学修に基づき、特別研究、論文作成を通じて、批判力、論理性、表現力を育成するための組織的な教育体制を整備する。
5. 修士論文としての高度な水準を担保するため、論文審査に関しては、厳格かつ透明性のある審査を行う。

これらを実施するために、開講科目を基礎科目、専門科目の2つの科目群に分類し、専門科目は3つの領域、11の系に区分しています。

1. 基礎科目：総合リハビリテーション学および関連領域の臨床実践教育研究に関する科目、多様化高度化する保健医療福祉教育などの業務に対応可能であり、他職種との綿密な連携がとれ、適切な地域リハビリテーション体制構築に貢献できる人材育成を目標とした科目です。
2. 専門科目：研究科専攻全体として、総合リハビリテーション学および関連領域に関する幅広い実践的な知識能力を身に付け、幅広い視野を学修するための組織的な教育研究を行うための科目です。
3. 専門科目は、多様な学びの目標希望などをもつ入学者に対応できるように、以下の3つの領域、11の系に区分している。
   ①基礎リハビリテーション領域（“基礎医学系”、“内部障害系”）
   ②発達心理関連領域（“発達心理学系”、“小児リハビリ系”、“精神医学高齢者系”）
   ③実践的リハビリテーション領域（“運動療法系”、“脳機能、脳卒中系”、“物理療法、骨関節系”、“地域、介護予防系”、“生体機構理解、脊髄損傷患者の支援系”、“中枢疾患評価測定系”）
   上記の中から、必修科目選択科目を設定し、修士課程修了単位を30以上としています。